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私が一番訪れた国内旅行で、忘れられないのが南九州横断旅行です。長崎県、熊本県、宮崎県、大分県の観光名所を巡る旅行で、私は私の母親と南九州を満喫してきました。不安定な空模様にもかかわらず、夜景を眺めながら露天風呂につかり、テーマパークで異国情緒を満喫、そしてなんといっても雨の中でパワースポットを散策してきました。私は今でもこの九州横断旅行を、現時点で最高の国内旅行と位置付けています。
私が短大の時に友達と言った卒業旅行は東京ディズニーランドでした。それまで私はディズニーにはそこまで興味はありませんでした。私は就職先がなかなか決まらず、卒業旅行先は就職先が既に決まっていた友達に任せていました。実際に行ってみると本当に素敵な所でした。友達との大切な思い出も沢山作ることが出来、それ以来ディズニーの大ファンになりました。
　富士重工業が米国インディアナ州にある工場の生産を３日間停止することが１４日、分かった。東日本大震災で部品の安定調達が見通せないため。この工場で生産しているトヨタ自動車の「カムリ」の生産も停止する。

　この工場では主力の「レガシィ」などを生産しており、１５、１８、２５日の３日間、生産を停止する。カムリについては、この３日間にくわえ、２１日も生産しないという。

　自動車業界では東日本大震災の影響で部品の安定調達が難しい状況が続いている。このため、トヨタが北米の大半の工場で平日の４月１５日、１８日、２１日、２２日、２５日の生産を全面中止することを決めるなど影響が広がっている。

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【被災地から　関西から】

　被災地に必要なものは何なのか、という視点について、東日本大震災の発生以降、岩手県遠野市に今まで２度入り、支援を続けてきた「被災地ＮＧＯ恊働センター」（神戸市長田区）の村井雅清代表（６０）は「被災地で職をなくした人たちが、大量に発生したがれきの撤去を『仕事』として行う仕組みをつくることはできないだろうか」と提案する。

　阪神大震災を機に結成され、１６年間にわたって海外の被災地などでも支援活動を行ってきた村井代表は「海外の被災地では、被災者ががれきを片づけるために雇用されていたケースが少なくなかった」と話す。

　村井代表が支援活動を行ってきた災害の中でも、今回の震災は「最も被害が大きい」。４月８〜１０日に被災地に入った際にも、「避難所の中には、いまだ食事がおにぎり１つ、という場所があった」という。

　遠野市自体は比較的被害が軽いため、現在はそこに「ボランティアセンター」を設け、被害のひどかった海岸部へ支援に出向いているという。一方で、被災地が、そして被災地の人たちが復興していくためにも、「雇用の場」の創出を重視する。

　通常、がれき撤去などを行うのは建設業者や解体業者で、行政の仕事を請け負うためには、事実上、建設業協会などといった業界団体に入っていなければ活動できない。村井代表は「業者と『競合』しようというのではない。これだけ大きな被害を受けていれば、がれきの撤去だけで膨大な量になり、現行の業者だけでは手に負えないのではないか」と話す。

　ただし、被災者ががれき撤去を「業」として行うためには国や行政の協力が必要。「ＮＰＯ（民間非営利団体）が被災者を雇用し、運営していく方法がベストだが、現在はその枠組みもない。国などの行政が制度を変えてもらうなど支援してほしい」

　被災地の人たち自身が仕事を見つけていくことも大切な「復興」。村井代表は「これほど広域な災害では、日本全体で支援しなければならず、阪神大震災を経験した関西が果たす役割は大きい」と話している。

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　［シンガポール　１４日　ロイター］　シンガポール金融管理局（ＭＡＳ、中央銀行）は１４日、半期に一度の金融政策声明を発表し、金融政策の追加的に引き締めると表明した。

　この日発表された第１・四半期国内総生産（ＧＤＰ）統計は、市場予想を上回った。ＭＡＳは、今年のインフレ率が目標レンジ（３─４％）の上半分になるとの見通しを示した。

　シンガポールドルは発表前に１ドル＝１．２５５５シンガポールドル付近で推移していたが、発表を受け最高値の１．２４５２シンガポールドルまで上昇した。

　シンガポールドル相場を金融政策手段としているＭＡＳは今回、政策バンドの中央値を引き上げた。ただし、名目実効為替レート（ＮＥＥＲ）の実勢水準を下回る水準にし、バンドの傾きと幅は変えなかった。

　ＣＩＭＢのシニアエコノミスト、Song Seng Wun氏は「ＭＡＳは今年のインフレ率予測を引き上げた。経済が予想以上に強くなり、インフレ圧力が高まる公算を踏まえると、金融政策の調整は適切」と指摘した。

　ＭＡＳが政策バンドの中央値をＮＥＥＲの実勢を下回る水準にしたことは、実勢水準に合わせると予想していた一部エコノミストにとっては驚きだった。

　ＭＡＳは声明で、決定にあたっては、４月と昨年１０月の引き締めが今後も経済・物価に抑制的効果をもたらすと想定したと説明したうえで「バンドの傾きと幅は変えない」と表明した。

　ロイターが事前に実施したエコノミスト調査では１２人中９人が政策引き締めを予想していた。

　＜強いＧＤＰ＞

　シンガポール政府が発表した２０１１年第１・四半期ＧＤＰ伸び率速報値は、製造業の好調を背景に前年比プラス８．５％、季節調整済み前期比年率では２３．５％と２０１０年第２・四半期以来の高水準となった。

　原油価格高騰、日本の大地震による部品供給不足が世界経済の成長を失速させることが懸念される中、アジアの中央銀行はインフレへの対応を迫られている。

　今週も、韓国中銀が政策金利を据え置いた翌日に２０１１年のインフレ予測を上方修正し、インドネシア中銀はインフレ圧力を緩和する狙いでルピア高を容認する方針を示している。

　ＭＡＳが１０月に追加引き締めするかどうかについて、市場関係者の見方は分かれているが、大半は他のアジア諸国が今後数カ月に利上げするとみている。

　マニュライフ・アセット・マネジメント（香港）のアジア債券部門責任者Endre Pedersen氏は「２０１０年の金融引き締めでは、ＭＡＳとマレーシア中銀が先行組。後に続いたアジアの中銀は今年いっぱいはさらなる措置が必要だ」と述べた。

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